間接法について

それでは、次に間接法の学習をします。

問

2020年1月1日、石川株式会社は3,000,000円の建物を購入し、決算日を迎えました。また、この建物の残存価額は取得原価の10%で、耐用年数は30年です。石川株式会社の会計期間は、1月1日から12月31日だとして

減価償却費の計算

減価償却の仕訳

こちらを考えてみましょう。

まず、2020年の減価償却費を計算してみましょう。

取得価額が3,000,000円で、残存価額が取得原価の10%、耐用年数が30年なので

3,000,000×0.9÷30＝90,000

つまり、一年間で建物の価値が90,000円減少したと考えられます。減価償却費の計算では、直接法と間接法の違いはありません。

次に、この減価償却の仕訳なのですが、建物を購入した際に、貸借対照表の建物勘定には「3,000,000」という数字が入ります。ただし、間接法ではこの残高を減らすのではなく、減価償却累計額という勘定を使います。

ですので、仕訳は

減価償却費　90,000　　減価償却累計額　90,000

となります。

※問題によっては「建物減価償却累計額」という勘定が使われることもあります。

ここが直接法と間接法の大きな違いとなります。

直接法は、文字通り直接建物の残高を減らすのですが、間接法では建物の残高はそのままで、減価償却累計額という勘定を用い、間接的に残高を減らします。

そして、今の仕訳を貸借対照表に当てはめてみると

このようになります。

固定資産を売却した時の仕訳

それでは、次に建物を売却したときの仕訳を考えてみます。

2020年の期末に減価償却を行った建物を、2021年の期首に3,000,000円で売却し、代金を現金で回収した場合の仕訳を考えてみましょう。

まず、建物を売却したので、帳簿から建物がなくなります。ですので、貸方の方に建物を記述します。ただし、直接法と異なり、間接法の場合は残高が3,000,000であることを忘れないでください。

次に、減価償却累計額を借方に記述します。減価償却累計額は建物の残高を減らすので、建物の残高が減ることになります。

また、建物を売却した現金を借り方に記述し、差額を固定資産売却益として記述します。

これらをまとめると

現金　3,000,000　　建物　3,000,000

減価償却累計額　90,000　　固定資産売却益　90,000

という仕訳になります。